利回り上昇とスカイダンス急落を受け、通信サービスセクターが下落

上場投資信託（ETF）であるコミュニケーション・サービス・セレクト・セクターSPDRファンド（XLC）において、同業他社と比較したクオリティ評価でAまたはBの格付けを得ている銘柄の割合は、格付け対象ポートフォリオのわずか30.4%にとどまります。10月14日（水）の取引では値上がり銘柄が極めて限られ、セクター内で上昇したのはわずか37.5%でした。ディフェンシブな通信株の小幅な上昇をスカイダンス・コーポレーションの急落が打ち消し、時価総額加重の通信サービスセクターは-1.5%、当ファンドは-1.3%で引けました。セクター全体の下落は、9月の消費者物価指数（CPI）が前年同月比3.7%上昇したとの発表に端を発しています。このインフレ加速が米国債利回りを押し上げて売りを促し、金利動向に敏感なグロース株への圧力となりました。

大型株と中小型の構成銘柄における格差は顕著でした。同セクターの均等加重指数は-2.1%で取引を終え、時価総額加重指数を下回ったことから、主力以外の構成銘柄がより強い逆風にさらされていることが浮き彫りとなりました。セクター内で最も下落率が大きかったのはスカイダンス・コーポレーションで、-23.8%で引けました。もっとも、この急落は業績面での予期せぬ悪材料によるものではなく、資本構成の変更に伴うものです。同社はクラスB株主へのワラント割り当てを完了し、ワラントの単独での通常取引が始まったことを受けて普通株式の価格が下方修正されました。

唯一の下支え役となったのはディフェンシブな通信サービス各社でした。TモバイルUSがセクターの上昇を牽引し、+2.6%で引けました。特段の買い材料は伝えられておらず、全11セクター中上昇したのがわずか3セクターにとどまったこの日の市場全体の地合いを好転させるには至りませんでした。

当セクターへの投資手段として当ファンドを活用する投資家にとって、水曜日の下落は厳しい流れが続いていることを示しています。経費率は0.08%と低水準に抑えられているものの、その手数料の低さも根強い下落圧力から投資家を守る盾とはならず、XLCの終値は$110.83となりました。これにより、XLCの騰落率は過去1カ月間で-2.8%、過去100営業日では-4.0%となっています。

EasyAlphaは組入比率ベースでファンドの85.7%を格付け評価しており、各企業を業界内の同業他社と比較して評価しています。過去の検証では、AまたはBの評価を受けた企業は、DまたはEの企業に比べてファンダメンタルズが強固で、大幅な下落リスクが低い傾向が示されています。ただし、この相対的な格付けは将来を予測するものではなく、高評価の銘柄であっても下落を免れる保証はありません。上位2ランクに属する銘柄が格付け対象資産の3分の1未満にとどまる中、ファンドの大半は平均的または低評価の銘柄で占められています。