大型株主導の全面安で一般消費財セクターが下落

9月28日（月）、一般消費財セクターは-1.7%で取引を終えた。値上がり銘柄数の少なさに加え、大型消費関連株の軟調さがセクター全体の重荷となった。この日の取引で同セクターを構成するS&P 500銘柄のうち上昇したのはわずか29.8%銘柄にとどまった。また、同セクターに連動するETFであるコンシューマー・ディスクレショナリー・セレクト・セクターSPDRファンド（XLY）において、同業比較のクオリティ評価でAまたはBの格付けを獲得している銘柄の比率は37.0%にとどまり、最上位クオリティの銘柄は限定的となっている。原油価格の上昇や米長期金利の上昇が株式市場全体の重荷となるなか、マクロ環境の悪化もセクターの下落に拍車をかけた。

今回の下落は時価総額の規模によって差が見られた。時価総額加重平均ベースでのセクター騰落率（-1.7%）は均等加重平均リターン（-0.7%）を下回り、時価総額の大きい大型株が下落の大部分を主導したことが示された。市場全体では主要11セクター中3セクターが上昇し、プラス圏を維持したのはエネルギー、ヘルスケア、生活必需品のみだった。年間を通じて投資家が慎重姿勢を崩していない一般消費財セクターにとって、今回の動きは厳しい投資環境が継続していることを改めて示す形となった。

個別銘柄の動向もセクター全体の逆風を反映している。ドアダッシュ（DoorDash, Inc. Class A）は-7.7%で引けてセクター内で最も軟調な推移となったが、特段の材料は報じられておらず、直近の公式リリースも前週のものにとどまっている。対照的に宿泊関連株は相対的な底堅さを見せ、ヒルトン・ワールドワイド・ホールディングスが+2.1%、マリオット・インターナショナルが+1.9%と堅調だった。そのほかセクター内では、トラクター・サプライが新たな物流拠点を新設し、チポトレは期間限定のプロモーションツアーを開始した。

XLYを通じて同セクターに投資する場合、同ETFの終値は$108.99、当日の騰落率は-1.4%となった。同ファンドは経費率0.08%で$22.7 billionの純資産を運用しており、同セクターへの流動性の高い投資機会を提供している。複数月にわたる期間のリターンを見ると直近のボラティリティが際立っており、XLYの騰落率は過去1か月で-5.9%、過去100営業日で-9.1%となっている一方、過去6か月では+3.2%、過去12か月では-54.5%となっている。