ハイテクからの資金シフトと幅広い買いを受け、生活必需品株が上昇

10月30日（金）の生活必需品セクターは幅広い銘柄に買いが入り、セクター内で質の高い銘柄の選別が進むなかでも88.2%銘柄が上昇して取引を終えた。同セクターに連動するETF（上場投資信託）である生活必需品セレクト・セクターSPDRファンド（XLP）では、格付け対象ウェイトの45.8%をAまたはB評価の企業が占めている。この日の上昇をけん引したのは、+4.6%で引けた飲料大手コンステレーション・ブランズ（クラスA）と、+3.9%となった菓子大手モンデリーズ・インターナショナルだった。一方、日用品大手キンバリー・クラークは軟調で、-1.9%で取引を終えた。セクター全体の上昇は、ハイテク株の急落を受けて投資家がハイテク株から資金を移動させたことが背景にある。あわせて、好調な決算発表が加工食品メーカーにとってさらなる追い風となった。

市場全体では主要11セクターのうち5セクターが上昇した。時価総額加重平均の生活必需品セクターは+1.5%で取引を終えた一方、同セクター構成銘柄の均等加重平均は+1.4%となった。時価総額加重のリターンが均等加重を上回ったことは、時価総額の大きい大型銘柄がセクターの押し上げにより大きく貢献したことを示している。こうした上昇は、ハイテク株や人工知能（AI）関連銘柄の下落をきっかけに投資家がより業績の安定した企業へと資金を移すなか、市場全体で見られたディフェンシブ銘柄へのローテーションと歩調を合わせたものとなった。

個別企業の決算発表も、こうしたディフェンシブ株への需要を裏付けた。モンデリーズ・インターナショナルは、市場予想を上回る成長を発表して株価を伸ばした。さらに同社は販売数量の増加や原材料コスト低下による利益率の拡大を示し、経営陣は通期の業績見通しを据え置いた。その一方で、ホリデーシーズンを控えた食品スーパーや小売企業は厳しい事業環境に直面しており、大手チェーンは節約志向を強める消費者を獲得しようとホリデー向けディールで激しい値下げ競争を展開している。

同セクターのETFを通じて投資する投資家にとって、XLPの終値は$89.42となり、この日のセッションを+1.4%で終えた。過去1カ月間の同ファンドの騰落率は+11.3%で、過去100営業日のパフォーマンスは+4.6%、過去12カ月のリターンは+16.9%となっている。

EasyAlphaでは、同業他社との比較に基づいて各銘柄を格付けしている。AまたはBの格付けを持つ企業はファンダメンタルズがより強固であり、過去の実績から見ても、DまたはE評価の企業と比べて大幅な下落リスクが低い。同ファンドの格付け対象ウェイトのうちA・B評価の銘柄が占める比率は45.8%にとどまり、上位2つの階層に属する銘柄はポートフォリオ全体の半分未満だ。高成長セクターが失速する局面において生活必需品株は避難先として機能することが多いものの、構成銘柄のクオリティにはばらつきが残る。