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決算発表の本格化を前に、S&P 500は最高値圏を維持

指数が最高値目前で推移するなか、四半期決算シーズンの加速に伴いEasyAlphaは主要構成銘柄の格付けを見直しました。

EasyAlpha Research · 2026年10月22日 · 10月22日 6:03 GMT-4

この日の市場をひと目で

前営業日となる10月21日(水)の米株式市場で、S&P 500は+0.5%となり、過去最高値まで-0.8%の水準で引けました。また、SPYは$773.09で取引を終えています。ナスダック100は+1.1%、ダウ平均は+0.6%、小型株で構成されるラッセル2000は+0.3%を記録しました。米上位1,000社のうち56.6%が上昇し、大型株を中心に幅広い銘柄が買われるなかで新たな取引日を迎えています。

ニューヨーク市場の取引時間外に、EasyAlphaはカバレッジ対象銘柄の格付けを見直しました。当社独自の評価では、値動きの改善を反映してマーベル・テクノロジー・グループ(MRVL)を「E」から「C」へ、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ(AMD)を「D」から「C」へと引き上げました。また、ファンダメンタルズの改善に基づきCMEグループ(CME)を「D」から「C」へ引き上げています。これらの調整は当社独自の測定指標の上昇によるもので、各銘柄の立ち位置が前回評価時から改善したことを示しています。

一方で、市場センチメントの悪化を受けてキャリア・グローバル(CARR)を「C」から「E」へ、ムーディーズ(MCO)を「C」から「D」へ引き下げ、テレダイン・テクノロジーズ(TDY)も値動きの軟化により「B」から「C」へ引き下げました。引き上げ時と同様、これらの引き下げも企業のプレスリリースや市場のアナリスト予想ではなく、当社独自の分析データのみに基づいたものであり、各銘柄の相対的な位置づけが従来より低下したことを意味します。

ニューヨーク時間午前10時05分時点の24時間取引において、主要商品市場では銀が-2.0%、金が-1.2%となりました。為替市場では、対ドルで円が+0.9%上昇した一方、ユーロは対ドルで-0.1%でした。米株式市場の取引開始を前に、こうした国際市場の動きが朝方の寄り付きに向けた外部環境を形成しています。

10月22日(木)は、EasyAlphaのカバレッジ対象である114社が四半期決算を発表予定で、市場の関心は企業決算に集中しそうです。今後1週間ではカバレッジ対象の804社が決算発表を控えており、四半期決算発表の流れは一段と加速します。寄り付き前には、プロクター・アンド・ギャンブル(PG、評価「C」)、ユニオン・パシフィック(UNP、評価「C」)、ブラックストーン・グループ(BX、評価「C」)が決算を発表します。通常取引終了後には、ウエスタン・デジタル(WDC、評価「D」)などの発表が予定されています。

新たな材料が出たことで、本日の取引で注目すべき個別銘柄がいくつかあります。半導体セクターではアドバンスト・マイクロ・デバイセズ(AMD)が取引開始前に注目を集めていますが、主要通信社から明確な手掛かり材料は確認されていません。製造装置関連では、四半期決算説明会の文字起こしの公開を受けてラムリサーチ(LRCX)が引き続き注目されています。一方、マーベル・テクノロジー・グループ(MRVL)は、公式な企業発表がないものの直近の取引で株価の動きに変化が見られており、注視が必要です。

10月21日(水)の流れを引き継ぎ、朝方の寄り付きにかけていくつかの大型個別銘柄で活発な値動きが見られました。上昇側では、スカイダンス・コーポレーション(SKYD)が+10.8%、スーパー・マイクロ・コンピューター(SMCI)が+9.5%と大幅高となりました。スカイダンスは、スペースXによる80億〜100億ドルの出資の可能性を示唆するコメントが伝わり、負債削減への期待から買いが膨らみました。スーパー・マイクロ・コンピューターは、人工知能(AI)インフラ需要の急増を背景に、第1四半期の暫定売上高見通しを従来予想を大きく上回る185億〜195億ドルと発表し、急騰しました。

一方、前営業日の下落圧力も引き継がれており、AT&T(T)の-6.4%やデクスコム(DXCM)の-6.4%が目立ちました。AT&Tは、四半期決算で後払い携帯電話契約者数の伸び悩みや非現金減損損失が判明したほか、純負債が1,498億ドルに上りレバレッジ削減目標の達成が2029年に先送りされたことで売り込まれました。一方、デクスコムの下落に関しては企業側の個別材料は確認されておらず、需給面による自律的な調整と見られます。

米国株しか保有していない投資家にとっても、夜間の為替動向を理解することは相場環境を把握する上で極めて重要です。保有銘柄が米国内企業だけであっても、日々のリターンに為替は関係ないと考えがちです。しかし、S&P 500に代表される主要米企業の多くはグローバルに事業を展開し、売上の大部分を米国外で稼いでいます。為替が米ドルに対して動くと、その影響は「為替換算」と「輸出競争力」という2つの経路を通じて企業業績に直接反映されます。会計上、海外売上高は四半期決算で最終的に米ドルへ換算されます。他通貨に対してドル高が進むと、海外での収益はドル換算で目減りし、売上高や利益率の押し下げ要因となります。逆に、夜間の円高のように外国通貨が強含めば、海外事業の利益はより多くの米ドルに換算され、米多国籍企業の業績を押し上げる効果をもたらします。さらに、為替レートは海外顧客の実質的な購買力にも直接作用します。ドル高は米国のソフトウェアや産業機械、消費財を海外の買い手にとって割高にし、受注の重荷となり得ます。逆にドル安は輸出品を割安にし、海外での競争力を高めます。このように、米国株への投資は実質的に為替リスクを伴うものであり、夜間の為替の動きが取引開始前の主要銘柄のパフォーマンスを左右することは珍しくありません。

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