堅調な米雇用統計を受け小幅反落、S&P 500は高値圏を維持

9月4日（金）の市場は限定的な反落にとどまり、市場全体の基調は安定を保ちました。11セクター中上昇したのはわずか3セクターで、主要1000銘柄のうち上昇して引けたのは41%でした。出来高は通常日の92%となりました。S&P 500は-0.4%で引け、最高値から-1.0%、長期移動平均線から+8.5%の位置にあります。この日は小幅な売りに押されたものの、市場構造の変化というよりは通常通りの反応の範囲内でした。

売りの背景には、労働市場の持続的な底堅さを示す経済指標の発表がありました。最新の政府統計では、8月の非農業部門雇用者数が16万2000人増となり、過去数カ月分も合計で5万5000人上方修正されたほか、失業率は4.1%にとどまりました。この堅調な数字を受けてトレーダーが米連邦準備制度理事会（FRB）の金利見通しを再評価するなか、米国債利回りが上昇し、金利に敏感な株式への重荷となりました。

主要株価指数を押し下げた要因の大半は、主力ハイテク株や一般消費財株の下落でした。個別銘柄では、アップル（-2.5%）、テスラ（-5.9%）、マイクロソフト（-2.0%）の下げが最大の重荷となりました。セクター別の動きにもこの二極化が表れ、一般消費財セクターが-1.5%と軟調だった一方、資本財セクターは最も底堅く推移し、+0.4%で取引を終えました。大手ハイテク株が後退するなかでも、アリスタネットワークスは競合他社を上回る堅調な値動きを見せました。ダウ工業株30種平均は-0.5%となり、小型株は大型株の主要指数とは異なる動きを見せて+0.3%で取引を終えました。

主要なリスク指標を見ても、各ファクター全般にわたって過度なストレスの兆候はほとんど見られませんでした。予想ボラティリティは落ち着いたままで、VIX指数は14.3、期間構造比率は0.82で引けました。クレジット市場では、ハイイールド債スプレッドが2.65%となったほか、米国債のイールドカーブ・スプレッドは+0.43ポイントのプラス圏を維持しました。