原油急騰で株安も、市場の基盤は崩れず

水曜日の市場は全面安の様相となり、全11セクターのうち上昇したのはわずか1セクター、時価総額上位1000社のうち上昇して終えた銘柄も22%にとどまりました。出来高は通常水準の90%となり、S&P500指数は過去最高値から-2.0%の水準に位置しています。景気敏感株を中心に大きく揺れた一日となったものの、市場の基調は崩れていません。

主要株価指数は揃って下落しました。S&P500指数は-0.5%、ダウ平均は-0.7%で引け、ハイテク株比率の高いナスダック100指数は-0.3%と比較的底堅く推移しました。一方、小型株への売り圧力はより強く、ラッセル2000指数は-1.4%で取引を終えました。

下落の主な引き金となったのは、地政学リスクに伴うエネルギー市場の急騰です。中東情勢の緊迫化を背景にブレント原油が1バレル＝100ドルを突破し、エネルギー価格の高騰がインフレを長期化させるとの懸念が再燃しました。これを受けて国債利回りが跳ね上がり、投資家が近く発表される消費者物価指数（CPI）や米連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策会合を控えて身構えるなか、米10年債利回りは2023年11月以来の高水準を付けました。

セクター別ではエネルギーが+1.1%と唯一上昇した一方、資本財・サービスが-1.5%と最も軟調でした。大型個別株の動きも同様に明暗が分かれました。メタ・プラットフォームズ（+6.6%）は目立った材料が見当たらないものの全体相場を下支えした一方、アルファベット・クラスC（-2.1%）やエヌビディア（-0.9%）は時価総額加重平均型指数の重荷となりました。その他ハイテク関連では、シティグループが投資判断「中立」を維持したことを受けてアカマイ・テクノロジーズが買われました。

本日の軟調な展開にもかかわらず、市場の基礎的な金融環境は秩序を保っています。恐怖指数（VIX）は15.7で引けており、切迫したヘッジ買いというよりも落ち着いた変動予想を示しています。社債市場では、ハイイールド債のクレジットスプレッドが2.67%で推移しました。米イールドカーブは+0.41ポイントとなり、金利面での上昇圧力は見られるものの、クレジット市場やボラティリティの動向は市場環境が引き続き安定していることを示しています。